飼育歴34年のコウノトリ死ぬ [動物]
兵庫県豊岡市の県立コウノトリの郷公園で飼育されていた雌のコウノトリ「武生」が死んでいるのが見つかった。老衰と見られる。「武生」は34年間にもわたり飼育されており、国内で最長期間飼育されていたことになる。また、国内で保護したコウノトリでは唯一ひなを孵化させ、孫も産まれている。1971年2月に福井県武生市に飛来したことからその名前が付けられた。当時、くちばしが折れた状態で保護された。
豊岡では、コウノトリの野生復帰をめざして色々と取り組んでいるが、「武生」は野生に戻ることはなかった。今後は武生の子、孫が野生に戻ることが出来るか、ということになる。しかし、保護された環境下で生まれ育ったコウノトリが野生に帰ることは出来るのだろうか？
一応、9月になると試験放鳥を計画しているという。コウノトリの郷公園にいる113羽の内、飛行や餌を取る能力に優れた9羽を予定というが、人工的な環境で育ったコウノトリたちが、毎日餌を得ること、冬場の降雪など、不安に感じることがたくさんあるのだが...
ペットのネット販売、大幅規制へ [動物]
インターネットを通じたペットの販売業が大幅に規制される見通しとなった。これは15日に成立した改正動物愛護管理法によるもので、環境省は省令を改正して、ネットによるペット仲介を専業とする業者に対して厳しい規制を課す。病気の犬や猫を売るなどトラブルが後を絶たない中、悪質な業者を締め出すのが狙いという。
改正法では、悪質業者排除のために、業者を従来の届け出制から登録制に改める。店舗やペットの保管施設を持つ業者に対しては、施設の構造や管理についての基準を作る。一方で、これまで届け出義務のなかった店舗や保管施設を持たないネット、通販業者にも登録を義務づける。
省令改正で、ネットや通販などの無店舗業者には、
[1]ペット輸送の際、一般の宅配業者ではなく、輸送中のトラブルに対応できるペット専門の輸送業者と契約させる。
[2]ネット上で獣医師による証明書を掲示させ、ペットの健康状態を消費者が事前に確認できるようにする。
などを義務づける方針という。
ペットのネット販売業者についてはこれまでは届け出義務もなかったため、実態は把握できていない。病気の動物を売ったり、生きものとは思えないような輸送を行っていたり、動物の年齢を偽る、血統書を届けないということも多々あるという。
そもそも、ペットは生きものである。生きものであるペットの実物を直接目で見て確認することが出来ないネット通販を利用して購入しようという消費者が存在することが信じられないことである。（こういう輩は、生きものを生きものとしてではなく、単なる物としてしか考えていないのだろう。こういう輩にはペットを飼う資格は無いと思うのだが...）
環境省も、どうしてもっと強い態度で規制を行おうとしないのであろうか。直接動物の姿を生で見ることが出来ないネット販売は全面禁止にする、というぐらいの措置を行ってもらいたいものである。業者に対して色々な規制を設けても、悪質な業者は減少しても、撲滅する（＝締め出す）ことは無理である。動物愛護団体に対して今後も活動させるために甘い規制にしたというようにしか思えないのだが...
2つの頭を持つ蛇 [動物]
埼玉県寄居町で、2つの頭を持つ珍しい蛇が見つかった。それは体長約30cmのアオダイショウの幼蛇という。日本蛇族学術研究所によると、一卵性双生児が発生段階で完全に分離しないまま成長した奇形とみられ、非常に珍しい例という。
蛇は爬虫類であり、卵から生まれるが、一卵性双生児というのは決して珍しいものではない。が、奇形となると、生まれても成長できずに死んでしまうことが多い。それだけに貴重な発見ということになる。よくも約30cmまで成長できたものである。
それぞれの頭がエサを奪い合って「個」を主張することもあるというが、それぞれの頭がある程度の餌を呑み込んだら、体の方はどうなるのだろうか？頭は2つでも胴体から尻尾は1つということは、消化器系はどこかで繋がっているだろうから...（ふと思ってしまった。）。
奇形、突然変異という生物は時々姿を現し、それによって新しい種族の生物が誕生するとされているが、自然の中にいたらそういう機会になったかどうか分からないが、人間の保護下に入ったら、新種を誕生させることは行わない。（奇形は奇形として扱うだけ。）何か、命を弄んでいるような気がするのだが...
滋賀県内で「アユモドキ」ほぼ絶滅 [動物]
国の天然記念物で、滋賀県の絶滅危惧種に指定されている「アユモドキ」が滋賀県内ではすでに絶滅したことがほぼ確実になった。「アユモドキ」はドジョウ科の淡水魚で、日本の固有種。体長は10～20cm。現在では琵琶湖淀川水系と岡山県に生息するとされている。（滋賀県ではここ10年以上、その姿が確認されておらず、残るは岡山たけとなる。）原因は、人為的な生息環境の悪化だと考えられる。
1994、95年の前回調査でも、琵琶湖沿岸や河川などでもその姿が発見されず、漁業関係者からも生息を確認することが出来ず、それから10年経った今回の調査でも同じ結果であったことから、「絶滅したと断定しても言い過ぎではない」という結論が出された。
トキなどの陸上動物（鳥類を含む）についてはその保護に力を入れている所があるが、水中生物に関しては残念ながらそういう姿が感じられないでいる。ということで、残念だが「絶滅」とういう結論が導き出されることになった。岡山県の「アユモドキ」が現在どういうことになっているのかまでは分からないが、「絶滅の危機がある生きものを保護する」というのであれば、早急に手を打たなければならない。（動物関係団体や学会では「保護」を口にするだろうが、今の政府にはこういうことには手を挙げることは考えられないだろうし... ）
人間でも見捨てるような政策を行っているが、動物もこうして見捨てていく今のバカ政権は存在価値がないぞ！！
マグロもDNA鑑定 [動物]
一連の偽装表示問題で、ついにマグロにDNA鑑定が行われることになった。マグロは種類によっての価格差が数倍あることから、安い種類のマグロを高い種類のマグロと偽って高値で販売されていることが指摘され、検挙もされていることがその原因である。
マグロのDNA鑑定を行ったのは、独立行政法人である農林水産消費技術センターである。このセンターは「変異がない限り、100％不正は見逃さない」と鑑定に対して自信満々である。（あんまり意気込むと失敗するよ...）
ということで、ついにマグロを科学の力で判定するということになった。昔ながらの職人であれば、偽装表示を見抜くというのも簡単であろうが、そういう職人も数がいなくなりつつある。また、職人芸では納得できず、科学的に論拠が無いと信頼できないという声が増えている。（何でもかんでも数値化ということと、「職人の世界」が消えていくのには寂しさを感じる。）
DNA鑑定によってマグロの種類を判定するということは、やがては他の種類の魚とか、牛、豚、鶏の肉にも広がっていくことになるかもしれない。となると、寿司、○○牛のステーキ、…、というグルメもDNA鑑定を受けた証明書があることが求められるようになってしまうのか。
しかしそこまでして偽装表示の防止を行うということは、漁業や畜産業従事者と中間に入る流通業者、更には販売業者の全てを疑ってかかるということになり、「性善説」の否定ということにもなる。グローバル・スタンダードの元では「性悪説」を基本に考えるのが当然とは言え、また一つ、人間関係を崩壊させる要因がはびこることになるようで、寂しく感じてしまう...
テーマパークの犬 [動物]
熊本県荒尾市の犬のテーマパーク「九州わんわん王国」で、1才の女の子が犬に顔をかまれて9針縫う怪我をしていたことが分かった。（警察は、業務上過失傷害の疑いもあるとみて、関係者から事情を聴いているという。）尚、この女の子が犬の背中を触ろうとしたところ、突然かみつかれたという。この女の子をかんだ犬は「オールド・イングリッシュ・シープドッグ」という1才の牧羊犬で、体長約70cm。
管理する側の責任を問われることになりそうだが、一つ忘れてはいけないことがある。犬は人間の玩具ではなく、人間とは別個の生きものである、ということである。生きものであれば自分以外の相手を敵とみなして攻撃することがあるのは当然である。（危険が潜んでいるということである。）
不幸な事故であるが、これは親が子供に行う教育を疎かにしていたというでもある。（動物に対する認識があまりにも無防備になっているという証でもある。）文明が発展したことで危険に対する認識も欠如してきたとも言える。今一度、日常生活に潜む危険について考え直すことをしましょう。（同時に、子供にはしっかりと教育しましょう。）
人間のエゴによる狩猟規制の緩和 [動物]
滋賀県がニホンジカの狩猟について規制を緩和する。最近では頭数が増えていることにより、ニホンジカによる農作物やスギ、ヒノキの苗を食べる被害が深刻化しているためである。で、2011年度末までに頭数を半減させることを目指すという。そのため、今秋から雌ジカの狩猟を解禁し、ハンター1人が1日に狩猟できる頭数も、1頭から3頭に緩和する。更に、狩猟期間は11/15～2/15というのを、終了日を2月末にすることを検討するとしている。
では、ニホンジカによる農作物被害額はどうなっているのか、となると、1999年では1275万円だったのが、2003年は3408万円に増加しているという。また、スギやヒノキの被害面積も1999年の49haから5年間で224haへと拡大しているという。
いずれにしても、被害が増えているから数を減らせ、という考えは完全に人間のエゴである。また、あまりにも短絡的すぎる対策である。滋賀県は、田畑の周囲に電気柵や防除網を設置する市町村に対して補助金を交付しているほか、人工林の皮はぎ防止のため幹にテープを巻くなどの対策を講じているが、被害の拡大に追いつかないというが、そういう受け身中心の対策だから追いつかないのである。そもそも、人間が他の動物の数が増えた／減ったに対してその数を制御しようだなんて、おこがましいのである。数が増える／減るには、当然ながらそれなりの理由がある。自然破壊、異常気象が関係していることは言うまでもない。何かのはずみで、数が急減した場合、今度は何というのだろうか。
動物愛護団体も何らかの動きを示すだろう。絶滅しようとしている動物を保護しようというのならばまだ分かるが、数を減らそうという考えは、いずれはとんでもないしっぺ返しがやって来るという気がしてならないのだが...
置き石カラス [動物]
各地で「置き石事件」が続いているが、この犯人はさすがに逮捕することは出来ない。以前にも東海道線で同じようなことがあったと記憶しているが、対策は何か打てないものなのだろうか。（各地の鉄道事業者は考えるべきだろう。）
現場は山口県田布施町のJR山陽線の岩田～田布施間。この辺りでは、18日から20日に3日連続で置き石があり、警察が線路脇の草むらで張り込んでいたら、カラスがレールに石を置いたという。（その現場を写真撮影に成功している。）線路に置かれた石は卵サイズの石ということであったが、よくもまあ線路に置くものである。（カラスは意外と知能犯なので、難しくないのかもしれないが...）
ただ、このように鳥が置き石をするということになると、またまた愉快犯が現れることが考えられる。中には、ペットで飼っている鳥に置き石を行わせようとするバカが現れるかもしれない。野生の鳥ならば責任の追及のしようがないが、ペットの鳥ならば飼い主責任が問われるので、愉快犯も逮捕されるだけである。（そのようなニュースは流れないことを望む。）
とにかく、「置き石」に関しては、刑法を改正して、何事もなく無事であったとしてもより厳しい刑罰を与えるようにしてもらいたいものである。（テロリストとして扱い、最低でも懲役15年以上にするとうような厳罰化。）
太平洋の鮪の変化 [動物]
ちょっと面白い研究結果が発表された。魚に関するものである。
太平洋の赤道を中心とする15,000k㎡の海域において、1999年～2002年までの漁業データと1950年代のデータ元にして、生息数や魚の平均体重を比較したら、マグロやカジキ、サメなどの食物連鎖の上位にある大型の魚は、数が大幅に減り、平均体重も半分以下になり、食物連鎖の下位にある小型の魚は、数が増えているという。（海の生態系は大きく変化したらしい。）この原因は、漁業による乱獲である可能性が高く、人間の活動が海の生態系に大きな影響を与えていることを示す結果となった。
サメは別にして、マグロといえば日本の消費量は世界の中でも多い。当然、太平洋産のマグロだけではなくインド洋、大西洋のマグロまでも消費している。（データがないため、インド洋と大西洋の生態系については議論のしようがないので、そちらについては語ることはやめておく。）乱獲の主原因が日本の大量消費とまでは言わないが、少しは原因になっているのは間違いないだろう。でも、50年前は大きさも大きく、数も多かったということでは、今よりも相対的な値段は安かったということになるのだろうか？
大型の魚がへり小型の魚が増えたということは、大型の魚にとっては餌が豊富にある、ということである。漁獲量を計画的に管理するということは一国で出来ることではないので無理だろうが、これが実現できれば、もう少し育つのを待つことで、より大きなマグロを獲ることが期待できる。だけど、こういう国際的な協調をと言ったら、鯨のように「捕獲禁止」ということを口にする団体が必ず現れる。研究結果を社会に役立てようというのは難しいということを感じさせてしまう... 「安くて美味しいマグロは食べたい」のだけど...
コイヘルペスウイルス再び [動物]
皇居のお壕で大量のコイ（162匹）が死んだことに関して、環境省はコイヘルペスウイルスが原因と確認されたと発表した。コイヘルペスウイルスによる感染は、2003年10月の霞ヶ浦から始まり、既に41都府県での感染が確認されている。（今年になっても、4月に長崎、5月に徳島での感染が確認されている。）
コイヘルペスウイルスは自然発生することはないため、人為的に持ち込まれた可能性もあるとしているが、ウイルスが活性化する水温は15～25度であり、ここのところの気温上昇によりこの条件を満たすようになった。過去に発生した場所では残存ウイルスの可能性も十分あり得る。
そんな中、京都府（過去に感染が確認されている、今年は今のところ確認されていない）では「事態が沈静化していても再発の危険はある。関係業者と協力して河川監視や死魚の早期回収、検査など感染防止に努める」として、各漁協に対して稚魚の放流自粛を継続するよう求め、他水域へのコイの持ち出し禁止措置も1年間延期するというように対策に動き出した。（他の自治体でも動き出している。）
それにしても、都道府県レベルではなく、どうして国がもっと積極的になって動くことが出来ないのであろうか。この問題にしても、農水省と環境省という縦割りが影にある。危機感があるのならば、省庁を越えた対策チームを作ることも出来るはずである。これは内閣の責任である。実に危機意識という感覚のないおちゃらけ政権の責任は高い。